文教大学大学院 教育学研究科(越谷キャンパス):3つの方針

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大学院 教育学研究科 3つの方針

教育学研究科3つの方針 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー) 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー) 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

今日の社会は、グローバルに進行する情報システム間の熾烈な競争社会へと移行してきている。それは、公立学校制度が生まれた農業化から工業化への変容に匹敵する文明の一大変換期と言って過言でない。技術の変容が人間社会の変容を生み、それが人間を育む環境への変容にまで及んできている。制度が変化に追いついていない、こうした変容を抑え込み、新たな文明を切り開くためには、新たな教育の創生が必要である。教員養成に多くの実績を持つ本学部においても、こうした課題に真摯に向かい合うために、学部での教育の上にさらに高度な教育理論、人間愛に裏打ちされた実践力のある大学院生の育成、また、現職教員の再研修の場が求められ、それを実現する場として本教育学研究科が位置づけられている。

修得させるべき能力

本研究科では 上記の理念に基づき、学校教育専攻として、自己の専門領域を追求する傍ら、異なる専門領域の教員との研究・討議、さらには、複数の領域にまたがる院生間の交流の中で、自己の専門を教育的視点から見直し、統合し、それらの知見をもとに教育現場で起こる様々な問題解決に果敢にチャレンジする意欲的な教員の育成を目指す。

達成水準

教員との共同研究を通じて各種調査・実験に参画する。また、当該学会の研究集会や各地区・各学校で行われる各種研究会・授業研究会に参加し、教育に関する理論的・実践的な研究交流を体験する。そうした体験を年2回発行の教育研究ジャーナルに発表しながら、修士1年、2年次に行われる中間報告会を組織し発表し、論文審査会での審査に備える。最後に修士論文発表会で全員の教員・院生の前で発表する。さらに、実践分析研究協議会で越谷市教育委員会関係者や配当学校関係者および本大学院教員の前に実践報告を行う。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

教育課程は実践的な教育研究を支えるために、次のような4領域から構成されている。教育総合群、発達・評価群、教科教育群、そして教育課題群。専修免許の取得に当たっては、これら4領域から2コマ以上の履修を課している。

学位授与の方針で述べた能力、その達成水準を獲得させるために目指すべき教育課程の体系及び特徴

1年生全員を対象に論文演習、教育実践分析実習を課す。論文演習では、複数の教員から論文作成に必要な技法と研究態度を学ぶ。特に、個々の研究の進度状況を報告し意見交流をする中から、学校教育専攻としての共通の研究基盤を探る。実践分析実習では学校現場の体験を通じてより実践的な教育理論の構築を目指す。これを受けた形で、修論のまとめまでに、2度の中間報告会と修論発表会、教育研究ジャーナルでの発表、各種学会・研究会への参加等を通じて、教育実践研究の担い手としての自覚と能力を身に付ける。

研究指導の方針

教育現場での実践研究、調査・実験による研究、TV会議システムを活用した遠隔教育、電子黒板等を使った教育方法の開発、各種研究会への参加や教育現場への訪問、図書館の情報検索システムを活用した文献検索等、大学院での研究を学部までに培ってきた個々の研究をより広い視野から見直し、再構成する機会としてとらえる。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

教員養成に関する歴史と実績をもつ本学で、理論と実践に裏打ちされた高度の専門性を培いながら、今日の教育に課せられた課題を積極的に担う教員の育成を目指します。

求める学生像

  • 学部の4年間で培った教育研究に関する知見を土台としながら、大学院へ進んで、それらをさらに発展させようとする人
  • 教員免許を取得しているが、教職に関してより深く学び、または、免許をさらに高いものへ上進しようとする人
  • 大学院修学休業制度を利用し1年間ないし2年間休職しながら、さらに大学院での研修を希望する人
  • 教職の専門性を高めるために研究科を志望している社会人、科目等履修生として大学院で研修を希望している人、さらには、大学院を修了したものが研究生としてさらに継続して学ぼうとしている人
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