研究所員紹介

＜研究組織＞
研究代表者　　岡野　雅雄（情報学部）
研究分担者　　山田　修嗣（国際学部）
研究分担者　　高橋　玲子（茅ヶ崎市トラストチーム）
＜研究概要＞
茅ヶ崎トラストチームの高橋は、子どもの通う小学校の校内研究、授業 にPTA会長として参加、参画する中で、子どもや保護者のニーズの中にある共通の要素、 「わが子や自分自身のメリット」、「善意」、「その実行への願望」そして「実行による 充足感」を満たす体験学習支援を企画することにより学び合いの渦（＝「わくわく・どき どきスパイラル」）を見出すことができた。
本研究では、子どもたちの自主的な計画 「かくれ鬼ごっこ“茅ヶ崎里山公園逃走中”」を、専門性のサポートを得た大学生、保護者 が、意図をもって支援することでおきる「わくわく・どきどきスパイラル」の中心軸とな る、仲間づくりの構成要素を、参加した児童生徒、学生、保護者への聞き取りにより検証 する。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　佐久間　勲（情報学部）
研究分担者　　日吉　昭彦（情報学部）
＜研究概要＞
本研究の目的は、地域イメージがいかにして形成されるか、そのメカニズ ムを検討することである。本研究では、地域イメージをその地域自体、およびその地域に 居住する人々を含むイメージと定義する。その地域以外に居住する人々がどのような地域 イメージを抱いているかに応じて、その地域や地域住民に対する行動（例えば観光行動、 協力行動）も変化することが予測される。こうした地域や地域住民に対する行動の原因と 考えられるイメージがどのような要因に規定されているのかを実証的に検討する。
そ の中でもメディアの要因を取り上げて、その影響のメカニズムを検討したい。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　奥田　孝晴（国際学部）
研究分担者　　中田　達也（東京海洋大学大学院准教授）
＜研究概要＞
2011年3月11日、マグニチュード9.0の大地震が起きた。東日本太平洋地 域の海岸線が、押し寄せる巨大な津波に呑みこまれるという未曽有の事態、死者行方不明 者約3万人という被害に私たちは震撼し、生活もまた一変した。そして「核」の恐怖がや ってきた。東京電力福島第一原発はメルトダウンを起こし、周辺環境に放射能を撒き散らし た。土壌、空気、そして海洋が汚染され、放射能は世界中に拡散した。「豊かさ」、「快 適さ」を遮二無二追求するあまり、地方にそして未来世代にひたすらツケを回してきた果 ての、恐るべき事態がとうとうやってきた。大気、海洋と、放射能汚染はグローバルであ る。こうした事態をもたらしてのは核社会化に有効な抑止能力を持ちえなかった市民社会 の「公共性原理」の力量不足であり、それはまた主権国家の国益追求と国際社会が要請す る規律・規範との間にある矛盾。乖離を再生産させる深源でもある。
「フクシマ」が もたらした情勢は、両名がこの数年研究してきた「核」と「国際海洋法」に関する別個の 研究を収れんさせていく必要性を痛感させた。すなわち、既存の法体系と核拡散（被爆） 問題は、グローバル化というパラダイムのもとで国際的視点から再考されなければならな い。こうした問題意識から、実践知としての国際学は「核」問題考察の中で地球市民の生 活原理を希求する。一方、領海概念と国際海洋法などとの軋轢に見るように、これまでと もすれば静態的なものと思われてきた国際法解釈は、より動態的なものへと転換していく 必要が要請されている。本研究は「フクシマ」が生み出した混沌のもとで、地球市民的感 性に立った、国際学と国際法の新解釈をめざす出発点となるべきものである。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　椎野　信雄（国際学部）
研究分担者　　野呂田　純一（国際学部非常勤講師）
＜研究概要＞
日本の博物館研究においては地域住民主体の活動を後押しする「地域博物 館」というコンセプトが一般化されて久しいが、最近では毎年、新潟県村上市で行われる 「町屋の人形さま巡り」のように、地域住民自らが博物館企画展と祭りの融合型イベント を行い、圧倒的なリピーターを獲得している一方で、地域開発に対する住民のオーナーシ ップの育成にも成功している事例が全国各地で生まれつつある。こうした成功事例の共通 項として、地域全体の博物館化（見える化）と、地域住民と観光客の持続的な「交流」と いう二つの要素があるが、本研究においては事例分析から更に外国人の訪日観光の増加に つなげるためには、地域住民が外国人との相互作用の中から何を学習し、どのように地域 コミュニティーをエコミュージアム的な着想の下でデザインしていくかについての考察 ・分析を行う。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　小林　勝法（国際学部）
研究分担者　　松本　秀夫（東海大学体育学部准教授）
研究分担者　　西田　亮介（独立法人中小企業基盤整備機構）
＜研究概要＞
湘南地域は房総と並び、日本のサーフィンの発祥の地とされているが、そ の具体的地名には諸説がある。なぜなら、発祥の頃に行っていたサーファーの証言による 推測が多く、実証的検討に基づくものではないからである。つまり、学術的に研究されて いない。昨年、発祥の時期をさかのぼる証言を申請者らが得ることができた。そこで、湘 南地域におけるサーフィンの発祥について、実証的に明らかにすることを本研究の目的と する。加えて、「日本最古のサーフボード」として茅ヶ崎館に伝わる伝説についても真偽 を明らかにしたい。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　海津　ゆりえ（国際学部）
研究分担者　　山田　修嗣（国際学部）
＜研究概要＞
本学が位置する茅ヶ崎市北部地域は、茅ヶ崎市市域全体での活性化や観光 開発が進む中で、人口減少と高齢化、休耕田の増加等に悩む地域である。本研究は、近年 農業参加や森づくりなどを通して本学との連携が進む同地域を対象に、住民参加型宝おこ しとエコツーリズムによる活性化の可能性について、フィールドワークを通して実践する 。
具体的には以下のとおりである。
1 北部地域を対象とする宝探し（資源調査）の実施
2 北部地域における住民・学生協働勉強会の開催（地域活性化勉強会）
3 エコツアープログラムの開発・実施
4 アンケート調査による事業評価
5 次のステップへの戦略会議の開催
　　

＜研究組織＞
研究代表者　　中島　滋（健康栄養学部）
研究分担者　　藤見　峰彦（健康栄養学部）
研究分担者　　小嶋　裕美（華学園栄養専門学校）
＜研究概要＞
近年、カツオやマグロの肉中に多く含まれるヒスチジンの抗肥満作用が、 その誘導体であるヒスタミンのヒスタミンニューロン活性化作用と関連して注目されてい る。ヒスタミンはヒスチジンの誘導隊であり、食事由来のヒスチジンが供給源となってい ることが考えられる。申請者らはヒスチジンの経口摂取による摂食抑制作用および脂肪分 解促進作用を、ラットを用いた動物実験およびヒトを対象とした食事調査を行い明らかに した。その作用は、経口摂取して体内に吸収されたヒスチジンは脳関門を通過出来るので 視床下部に多く分布しているヒスチジンジカルボキシレースによりヒスタミンに変換され ることにより生じるものと考えられる。これまでの研究で、この作用は女性のほうが男性 よりも顕著であることが分かった。その原因として女性ホルモンの影響が考えられる。女 性ホルモンは体内でコレステロールから作られることが知られている。
本研究では、 ヒスチジンの抗肥満作用に対するコレステロールの影響を検討する。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　井上　節子（健康栄養学部）
研究分担者　　太田　信宏（健康栄養学部）
研究分担者　　渡邊　美樹（健康栄養学部）
＜研究概要＞
生活習慣病の一つである資質異常症は、高血圧や糖尿病と比べて病気の本 質が知られていない。異常とされる基準値を上回る人は、男性では30代〜50代にかけて 増加、女性では50代から増え始め、男女とも60代でおよそ3人に１人となっている（平成 18年国民健康・栄養調査）。しかも、自分が資質異常症であることを自覚していない人 が多いと言われている。我々は市民のために資質異常症ホームページを作成して利用して もらうことを行ってきた。
その中には、資質異常症の診断基準、健康阻害を示した。 また、自分の食生活が健康にどのような影響を示しているか自己分析できるシステムを開 発し掲載した。資質異常症に対応できる献立を作成して、多くの人に利用を喚起した。ま た、健康を維持するための身体活動レベルを把握してもらうため、エネルギー消費の計算 システムの作成・掲載を行った。さらに、摂取した食事の栄養素計算が自分でできるソフ トの開発も行った。
これからは、市民にホームページを利用してもらったり、資質異 常症と健康について考えてもらったりする機会を持ち、生じた利用の問題点について検討 修正を行い、利用の効果について調べる。また作成した栄養計算ソフトの利用について検 討を行う。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　人間科学部　幸田　達郎
客員研究員　（株）インプレオ　加藤　成子
＜研究概要＞
渋谷区神南地区はNHKの所在地であるため、その関連会社をはじめとする映像制作関連企業のクラスターを形成している。 映像制作に於いては近年、外部の人材活用が進んでおり、産業クラスター内での円滑なコミュニケーションが事業（プロジェクト）成功のひとつの鍵になっている。 この地区に於いて、�@社会的に成熟した人格であり、�A異質（特に母性的、女性的）な人材が触媒となり、コミュニケーションが活性化するプロセスを解明する。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　国際学部　那須　一貴
研究分担者　国際学部　山口　一美
＜研究概要＞
本研究では、文教大学国際学部を事例として、大学におけるキャリア形成教育の在り方と、地元企業との連携を実現するための就職に関する仕組み構築に関する研究を行う。本研究は、実証研究として �@ 企業が求める人材像の明確化 �A 上記人材育成のための教育プログラムの開発 �B キャリア形成パイロット授業の実施と企業・学生による評価 �C 地元優良企業との連携による就職の仕組み構築 について、神奈川県下の企業の協力の下で実施する。研究の実施に当たっては、財団法人神奈川産業振興センター（KIP）及びKIP会員企業と協力して実施する予定である。