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2012年10月号
田んぼプロジェクト稲刈り

















 

地元(茅ケ崎市)を拠点に環境・エネルギーや資源材料分野で実績を挙げている有名企業アルバック【ULVAC】(株)の呼びかけに応え、同社に管理委託されている大学近隣の行谷地区での水田・畑でのコメやその他の野菜作りを行うプロジェクトが進行しています。
文教大学湘南総合研究所が、大学側の窓口になり、多くの学生が参加しています。 茅ヶ崎市は都市化が進み休耕田が生まれているため、農業の活性化や、農業の技術を次世代へつなぐための活動の一端として、株式会社アルバックが企画されたものですが、大学内にも興味をもつ学生が多く生まれており、地域と企業と大学をつなぐ活動としても大きな意義があります。
田んぼは、大学から歩いて15分ぐらいのところにあり、地主の野中さんが農業指導もしてくださっています。 今年は、2枚の田んぼで、春の田おこし、田植えからはじまり、草取りなどを経て、秋には稲刈りまでを行ないました。 土や水や昆虫や植物など、自然環境を肌で感じる貴重な機会ともなっています。 












 


 
 
 
<共同研究-2013年>
「死者の光景」から考える国際学―戦争責任と戦争犯罪にかかわる諸施設からの考察―

<研究組織>
研究代表者  奥田 孝晴(国際学部)
研究分担者  井上 由佳(国際学部)
<研究概要>
私たちが自身を「地球市民」と意識する際の課題の一つとして、自身が帰属する国家との関係性、“距離感”をいかに保てるのか、という問題が挙げられる。そのもっともシビアーな状況は国家が要請する「死」と「個」としての市民がいかに対峙するか(あるいはできるか)、という課題なのかもしれない。
国際学が取り組むべき「死」に関する課題は、誰にもひとしく訪れる生物学的な“その瞬間”ではなく、近代国家という体制が、そこに従属させられた人々に強制する死に強く結び付けられている。国家権力の強弱やそれに関連するソフトパワーの多寡に規定されながら不均等に世界の一体化が進む今日、体制の「重さ」に対する命の「軽さ」がこれまた不均等な形で普遍化されようとさえしている。
この数年、奥田は平和学研究の一環として、大日本帝国の周辺アジア諸国に対する戦争犯罪、戦争責任問題を考察し、その研究成果を公刊してきたが、その「記憶」自体が今日では国家やその為政者たちの“解釈”に基づいて様々な形で表象されており、そのこと自体が東アジア諸国民間での「歴史認識の差異」を生み出す一因ともなっている。
今年度は博物館教育学の専門研究者である井上の学究アプローチの採用と助言をふまえた共同研究を通して、幾つかの「死者の光景」(その展示表象)に関わることから、近代国家と「死」のかかわりについての、国際学的視点からの論考を試みたい。   

 

<共同研究-2013年>
穀類による抗酸化食品の開発と提案

<研究組織>
研究代表者  井上 節子(健康栄養学部)
研究分担者  太田 信宏(健康栄養学部)
研究分担者  渡邊 美樹(健康栄養学部)
<研究概要>
米は日本型食生活において、日常的に摂取している重要なエネルギー源である。
江戸時代は「玄米」が一般的であったが、現代では「白米」が主食になっている。白米は炊きやすさ・食べやすさ・おいしさ・用途の広さといった付加価値を高め、日常的に日本人に食べられている。 しかし、玄米は白米と比べ栄養価や機能性が高い事に加え、抗酸化能成分を多く持ち、抗酸化能やラジカル消去能を示す。
最近、生体内酸化のメカニズムの研究や、生体内酸化を抑制する抗酸化食品の開発がすすめられているので、玄米は注目される。しかい玄米には、ミネラルの吸収阻害を行うフィチン酸が多く含まれ、幼少期でのミネラル摂取阻害が問題として挙げられている。
日本型の食生活では多くの食品が同時に摂取されるので、食べ合わせによってこの阻害効果が抑制され、充分な抗酸化の働く食品を作成する事ができると考えられる。日本の伝統食を新しい視点で見直す事にもなり、健康の根幹になる研究となると考えられる。我々は、このような玄米を用いた抗酸化に注目した食品の開発と提案を行いたいと思う。   

 

<共同研究-2013年>
デジタル・ネイティブ世代のデジタル・メディアに関する意識調査 〜マレーシアと日本の大学生の比較を中心に〜

<研究組織>
研究代表者  今田 晃一(教育学部)
研究分担者  手嶋 將博(教育学部)
<研究概要>
筆者らは、現在の小・中学生にあたるネオ・デジタルネイティブの世代は、モバイルネットを駆使して、動画情報を自由に操り、言葉より映像・音楽、理性より感性・感覚を重視するなどの特性を明らかにした。
映像重視、感覚・感性重視がこの世代の特徴であることが明らかになり、それらをもとにiPad等のタブレット型端末を活用した授業づくりに取り組んできた。
ところが実際にスマートフォンなどを使いこなしている大学生に対する調査がまだなされていないのが現状である。
そこで本研究では、同様のアンケート調査を大学生用に改善し、日本とマレーシアの大学生のデジタル・メディアに対する特性を明らかにすることが本研究の目的である。   

 

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