本研究では表記の調査を意図して、茅ヶ崎市民への調査を行ったが、同時にその過程で茅ヶ崎市民のメディア利用の現状に関するデータを得ている。回収率が３０％で少々低いために、正確な実態データとして解釈するには問題があるかも知れないが、おおよその現状を理解する目的には十分である。そこで参考のために主なデータを以下に記載する。なおデータには、市民を全体としたときにどの程度の比率になるか、との観点も重要であるため、全体の構成比を表すグラフを添付した。
１．テレビ視聴の環境
付図１ テレビ視聴の環境
図１にどの様な視聴の環境で市民がテレビを見ているかを示している。ＢＳは地上波以外にはＢＳのみに加入している人だが、ＣＳデジタルはＢＳやＣＡＴＶに加入している人も含み、またＢＳデジタルはＢＳに加入している人も含んでいる。地上波放送だけの人はは1/3強、残りの2/3近くはより高度は放送を見ている。ＢＳデジタルはＣＡＴＶ経由ではなく、アンテナでの視聴者である。大きく見れば、テレビ視聴のメディア環境は、地上波のみ、ＢＳ、ＣＡＴＶの３つである。ただしＣＡＴＶではＢＳを放送しているので、ＢＳ視聴は６０％強に達している。ＣＡＴＶも相当に高い普及を達成している。
２．インターネット
（１）利用状況
付図２ インターネットの利用状況
市民のインターネット利用状況を付図２に示す。調査時点２００１年３月末で利用者は42.8%で、かなり高い水準にある。利用率の推移を示すのが付図３で、この図では他地域の調査データも加えて描いている。相対的に見て、茅ヶ崎市はインターネットの利用率が高い地域であることが分かる。なお２００１年度のデータはいずれも年度途中であるため、それぞれ若干低めになっている。なお同図で諏訪(00.12)と高知(01.05)は川本他(2000)、ＷＩＰ(00.10)は橋元他(2001)による。
付図３ インターネットの利用率の推移
（２）利用機器
インターネット利用のための機器を付図４に示す。インターネット利用者の50%強がデスクトップパソコン、２割強がノートパソコン、約15%がデスクトップパソコンとノートパソコンを示す。ここまでの９割弱が固定場所での利用、残りの13.1%が携帯・ＰＨＳやＰＤＡを利用するモバイル利用者である。勿論この中にはデスクトップやノート利用者も入っている。 同図では、集計した全体（３０４票）から見たときに、それぞれがどの様な比率になるかも示している。その図によると、市民の21.7%はデスクトップパソコンのみを利用してインターネットを行っており、デスクトップとノートのみを利用しているのは6.2%、ノートのみを利用しているのは8.2%、モバイル利用者は5.6%である。この様にして市民層の構成比を直接知ることが出来る。
付図４ インターネットの利用機器
（３）ホームページの利用時間
利用機器において移動電話のみの利用者を除外した人のホームページ利用時間を付図５に示す。市民層で見ると、市民の約１／４（25.2%）の人は３時間／週未満の利用で、３時間以上の人は12.2%となっている。利用しない人は4%である。37.4%の市民がホームページを見ている。なおインターネット利用者の平均利用時間は推定で3.5時間／週である。
付図５ ホームページの利用時間（移動電話のみを除外）
（４）電子メールの利用時間
電子メールの利用時間（読み書き時間）を付図６に示す。市民層で見ると、市民の約30%は３時間／週未満の時間を電子メールに利用している。３時間以上となると大分利用者は減少し、12.2%である。なおインターネット利用者の平均利用時間は推定で3.2時間／週である。
付図６ 電子メールの利用時間
（５）インターネットの利用場所
インターネットの利用場所の調査結果を付図６に示す。市民層としては、家庭のみが17.4%、家庭と職場・学校などの両方で利用しているものの家庭の方が時間が長い人が6.1%、職場・学校などの方が長い人が12.5%、職場・学校などだけの人が6.1%である。大きく２分すると、家庭中心が23.5%。職場・学校などが中心が18.6%である。家庭が多いものの、職場・学校などでの利用も相当に多いことが分かる。
付図７ インターネットの利用場所
３．移動電話
（１）移動電話の利用
市民層で見た移動電話の利用を付図８に示している。利用比率は51.3%で、半分強が利用している。機種では携帯電話が断然多く40.1%、ＰＨＳが8.6%、少ないながら両方利用している人が2.6%である。移動電話の普及の高さを確認できる。
付図８ 移動電話の利用者
（２）移動電話の利用目的
移動電話の利用目的を付図９に示す。目的を私用か仕事用かに分けてみると、私用中心の人は「全部私用」と「主として私用」の合計で、市民層で見ると31.2%、「ほぼ同じ」の人は11.5%、それに対して仕事中心の人は「主として仕事」と「全部仕事」の合計で、8.2%である。移動電話は明らかに私用中心で利用されている。
付図９ 移動電話の利用目的
（３）移動電話の利用頻度
「仕事中心」の利用者を除外して、私用の通話に着目する。通話の利用頻度を付図１０に示す。利用頻度は人により様々であるが、市民の31.0%は１日２回以下の利用で、11.5%は３回以上の利用水準である。利用者の平均利用回数を推定すると、2.2回程度である。
付図１０ 私用での移動電話の利用頻度
（４）移動電話のメール利用
「仕事中心」を除外した移動電話の利用者の電話機のメール機能の有無を付図１１に示す。市民の16.3%はショートメールなどと呼ばれる電話会社固有のメールのみを利用出来、10.0%は最近はｅメールと呼ばれるインターネットのメールを利用出来、2.4%は両方出来るとなっている。14.0%はメール機能がないとの回答である。利用出来る３種類の合計は28.7%なので、市民の３割弱はメールを利用出来る状況にある。
付図１１ 私用での移動電話のメール機能の有無
次にメールの利用頻度（受発信数）を付図１２に示す。市民の5.6%はメール機能があってもメールを使って居らず、それを除くと市民の２割(20.1%)がメールを利用している。メール利用者の約半分である10.5%は１日２回以下の利用水準にあり、３回以上は残りの半分(9.6%)である。利用者だけで利用頻度の平均を推定すると、約4.2回／日である。つまり市民の２割が4.2回／日の受発信をしているということになる。
付図１２ 私用での移動電話のメール利用頻度
（５）移動電話のウェブ利用
「仕事中心」を除外した移動電話の利用者の電話機のウェブ機能の有無を付図１３に示す。同図のよると約４割の移動電話ではウェブが利用出来るにすぎず、市民層としては17.1%で利用出来るに過ぎない。この様に移動電話のウェブ利用はまだ普及の駆け出し段階にある。
次にウェブの利用頻度を付図１４に示す。ウェブ利用可納車のうちでも市民の7.0%はウェブを利用して居らず、それを除くと市民の１割(10.1%)がウェブを利用しているに過ぎない。ｉモードなどのウェブ利用が喧伝されてはいるものの、利用者はかなり少ない水準にある。次に利用頻度だが、「日常的に利用している」という言葉に該当する「数回／週」以上を求めると6.8%である。これが日常的にウェブを利用している層と考えられる。日常的なウェブ利用層はさらに小さいものである。「ほとんど見ない」7%の層を除いて、ウェブ利用者だけで利用頻度の平均を推定すると、約4.9回／週である。つまり市民の１割が4.9回／週の頻度でウェブを利用しているということになる。
付図１３ 私用での移動電話のウェブ機能の有無
付図１４ 私用での移動電話のウェブ利用頻度
以上