１  調査の概要                   目次へ戻る
　調査は、ケーブルテレビの多チャンネル・サービス加入世帯と非加入世帯を対象とし、設問は部分的には共通化した。主な調査項目は、世帯主／配偶者のテレビ視聴態度、ケーブルテレビへの加入／非加入決定のプロセス、ケーブルテレビ／地上波テレビの視聴状況、ケーブルテレビ／地上波テレビの評価、情報機器所有などである。加入決定に係わる項目を主な調査対象としたため、調査は世帯主を回答者とした世帯調査（視聴状況等の一部は個人調査）となっている。なお調査項目の選定に当たっては、西野等(1993)を参考にした。

　調査対象のケーブルテレビ局としては、地上波のチャンネル数の多い首都圏に着目し、かつ営業年数が比較的長いケーブルテレビ局として、（株）横浜ケーブルビジョン（ＹＣＶ）を選んだ。ＹＣＶは一九八〇年代中頃に各地で開始された電鉄系のケーブルテレビ事業の１つで、相模鉄道（株）が親企業となっている。対象エリアは横浜市旭区・泉区で、相模鉄道沿線の新興住宅地と若干の旧市街地が混在し、起伏に富む丘陵地である。調査時点での対象世帯数一〇．八万戸、多チャンネル・サービスの加入率は約八％、営業年数は六年である。サービスは、映像二四チャンネル、音声九チャンネル、加入料・工事費は七．五万円、基本料は三千円／月である。サービスや料金の水準は首都圏の各地の多チャンネル・ケーブルテレビの平均像である。

　調査の方法は、郵送法によるアンケート調査である。サンプルはＹＣＶエリア内の多チャンネル・サービスのケーブルテレビ加入世帯（以降加入世帯）と非加入世帯である。エリア内の地域を特定し、加入世帯は四六五票（抽出率五〇％）、非加入世帯は八三八票（抽出率六．五％）で無作為抽出し、発送・回収した。有効回収数は加入世帯二一一票（四五．一％）、非加入世帯二二四票（二六．七％）である（４）。なお調査エリア内の加入率は六．七％であった。

注
（４）集計したサンプルの概略を示す。括弧なしは加入世帯主、括弧内は非加入世帯主である。性別は男性九四．八（九六．四％）、女性五．二％（三．六％）。年齢構成は、五〇歳未満一一．四％（二．七％）、四〇歳以上六〇歳未満四五．五％（四三．三％）、六〇歳以上四二．七％（五三．六％）、無回答〇．五％（〇．四％）である。世帯収入は、一〇〇〇万円以下五三．五％（六一．二％）、それ以上は四〇．三％（三三．〇％）、無回答六．二％（五．八％）である。サンプルでは高齢層の比率がかなり高く、成熟過程にある新興住宅地の人口構成を色濃く反映する面がある。