開催にあたって
ヨーロッパの南西・イベリア半島の大部分を占めるスペイン(Espana)は、長い歴史を有する立憲君主制国家です。世界で2番目に多い41の世界遺産(2009年9月現在)を有し、闘牛やフラメンコに代表される『太陽と情熱の国』というイメージが強い。そのようなスペインは、また、歴史的にも、大航海時代に“太陽の沈まない国”といわれたスペイン・ハプスブルク帝国の覇権や、新大陸を発見したコロンブス、日本にキリスト教を伝えたフランシスコ・ザビエル、世界的芸術家パブロ・ピカソ等を輩出した国として知られています。
しかし、その地理・歴史的経緯から、17の自治州に12の民族が共存し、8つの言語が用いられている多民族・多言語の社会であることは、その華やかで彩り豊かな歴史や文化に比して、日本ではあまり知られてはいません。ガリシアやバスク等の自治州において、各地方言語での授業も行われるなどの多様性を内包する一方、ヨーロッパ連合(EU)の統合に伴い、義務教育の2年延長や、8歳からの英会話の導入など、国際的な枠組みの中で、急激な変化に対応するための新たな教育のあり方を模索しています。このようなスペインの現代の姿を、教科書や資料を通して感じ取っていただきたく思います。
なお、スペインの教科書翻訳は、本学非常勤講師、谷井博樹先生にお願いしました。
2009年10月
以下に、特集「スペインの教科書」の展示パネルを再録します。なお、パネル中の教科書の画像は著作権があるため省略しています。
(1)地理・歴史
スペインの面積は日本の約1.3倍に当たる51万5,070k㎡で、EU諸国ではフランスに次ぐ広さを持ち、国土の約4分の3をメセタと呼ばれる海抜700メートル級の高原台地で占められています。
約4,490万人(2008年)の総人口のうち、10%近い約414万人が移民などによる外国人です。現在は17の自治州と北アフリカに位置するセウタ、メリージャの2つの自治市に(→「自治州区分図」参照)、12の民族が住み、8つの言語を持った多民族・多文化の国です。
地中海やジブラルタル海峡を挟んでアフリカ大陸北岸を眼前にする南部地域では、白壁の家々、オリーブやひまわりの畑、フラメンコ、イスラムの影響を受けた建築といった、日本人になじみの深い“スペイン”の異国情緒豊かなイメージが広がりますが、北部の山岳地帯や中央部のメセタ地域はまた違った気候や風土の彩りを見せます。
(2)民族・言語
太古からヨーロッパとアフリカ、地中海と大西洋という「異なる世界同士」が出会う場所として繁栄してきた地理的条件から、スペインは多民族・多文化の状況となりました。そのため、「スペイン人」とは、単一の民族ではなく、さまざまな民族を含めた「スペイン国民」全体を指します。
しかし、伝統的な共同体意識は根強く残っており、例えば、カタルーニャやバスク等の地方住民は、自分たちを「スペイン人」と呼ばれることに抵抗があるといわれます。
また、近代国家スペイン建設の際に、当時のカスティージャ王国が軸となった経緯から、一般的な「スペイン人」の中核とされる旧カスティージャ王国圏の住民間でも、イスラム文化の浸透度などの違いから、アラゴン、アンダルシアの住民とその他の住民とは、言語や文化・習慣が異なっています。このことが、スペインの教育制度にも大きな影響を与えています。
公用語は、最も一般的に用いられている「スペイン語(カスティージャ語)」の他、憲法では、各地域の固有言語の存在を、「文化遺産であり、特有の尊重および保護の対象」と規定しています。それにより、カタルーニャ語(一部ではバレンシア語)、バスク語、ガリシア語、アラン語が、各自治州において公用語と認定され、バブレ語(アストゥーリアス語)やアラゴン語も保護の対象とされています(→「言語地図」参照)。
各自治州は、1980年代に、「言語正常化法」を制定し、固有言語の地位向上と社会への普及を目指して、小学校でも母語による教育を受けられるようになりました。
例えば2006年現在、スペイン語とバスク語のバイリンガルは、それらを話す二言語併用自治州の人口の約32%に及んでいます。
さらに、90年代以降、海外からの移民が急増し、総人口の1割にあたる外国人は、アラビア語などを話すモロッコ人(約60万人)、ルーマニア語などを話すルーマニア人(約50万人)の他、スペイン語や民族語を話すラテンアメリカ系外国人、さらにはポルトガル語、中国語、ブルガリア語などの使用者も増え、スペインの多言語状況は、今なお大きな変化を見せています。
(3)宗教
宗教的にはカトリックが80%以上(2006年統計)を占めていますが、1978年成立の民主的憲法では、信教の自由が認められています。また、歴史的に、ローマ帝国やゲルマン系諸王国、700年にわたるイスラム勢力の支配などの影響や、移民の増加などから、宗教・文化も多様性を伴ったものとなっています。
無信教者が18.3%いる他に、カトリック以外の宗教を信仰する人の割合は、全体の2%弱とまだまだ小さいものの、他の主な宗教としては、プロテスタント、イスラム、ユダヤ教、仏教などがあります。しかし、スペイン人の生活には、カトリックの色彩が強く残っています。国民の祝日も、新年(1/1)、メーデー(5/1)、イスパニアの日(10/12:コロンブス新大陸到達記念日)、憲法記念日(12/6)の4つを除いたすべてが、カトリックの祝日に一致し、祭りや伝統行事もスペインの風土がカトリック信仰と深く結びついていることを示しています。
こうした宗教事情は学校教育にも影響しており、小学校の「宗教」の授業では、カトリックの内容が学習されています。ただし、無信教者を含む宗教的多様性に配慮して必修科目ではありません。
中学校以降に進むと、ユダヤ教やイスラム教、仏教など他の宗教の学習や、異文化共生の学習内容も多くなります。
(1)教育政策・行政
スペインの教育は、現在、転換の時期を迎えています。1990年10月に公布された「教育制度基本法(LOGSE)」を基盤とし、翌91年から中等教育以下の学校教育制度改革が行われました。
まず、LOGSEの導入で初等教育が8年から6年に、さらに4年制中義務教育(ESO)が新設されました。こうして、学校教育は幼児教育(0~5歳)、初等教育(6~12歳の6年間)、中等義務教育(13~16歳の4年間)、バチリェラート(17~18歳の2年間)の4段階と、その上に大学がある形となり、義務教育年限はそれまで初等教育のみの8年だったものが、初等・中等義務教育を合わせての10年に延長されました。(→「学校系統図」、「児童・生徒・学生数/年齢別就学率の変化」参照)。
これは、LOGSE導入以前は、初等教育卒業時(14歳)に、「普通教育」か「職業教育」かに選別されていた卒業資格が統一され、労働最低年齢とされる16歳まで学校で学べるようにし、子どもの進路を早くから狭めないようにしたものです。
教育行政では、教育権限の自治州への委譲が行われました。国全体の基幹となる教育法や教育制度・教育課程(カリキュラム)の基準・資格要件・義務教育年限などの決定は国の教育・科学省が行い、一方、国が定めた法的基盤を、その地域の実情に合わせる形で有効に教育行政を執行する権限は、各自治州の教育庁が有しています。
特に、スペイン語の他にも公用語を使用している自治州は、国の基準をある程度満たせば、カリキュラムの中で独自の言語や文化に対する教育を行う権限を持っています。
(2)学校制度とカリキュラム
前述したように、2009年現在、スペインの学校制度は幼児教育、初等教育、中等義務教育、バチリェラートの4段階から構成されています。
学校は週5日制で、毎年9月中に新学年が始まり(始業日は各自治州が決定)、6月後半に学年が終わります。義務教育の年間の授業日数は175日、学年末の夏休みが7~8月の約2ヶ月ある他は、12月のクリスマス休暇(約2週間)、3月末から4月にかけての聖週間休暇(約1週間)があります。
1日の時間割は、幼児教育・初等教育では、午前9時から午後1時頃までが午前中、約2時間の昼休みをはさんで午後3時から4時半頃までに午後の授業があるのが一般的です
また、終業後の午後4時半から6時半頃まで、学校を使用して英語・音楽・水泳などの課外活動を行う自治体もあります。中等教育では、午前9時から午後3時頃まで継続して授業が行われています
2時間も昼休みがあるのは「シェスタ(昼寝)」の習慣の名残ともいわれていますが、スペインでは昼食が1日の食事の中で最も重視されており、前菜、メインディッシュ、デザートというスタイルで時間を取って食べるのが一般的です。そのため、昼休みには親子共々、いったん職場や学校から帰宅して一緒に食事をする家庭も多くあります。
しかし、近年では、両親の共働きの増加や、家庭と勤務地の遠距離化が進んできた影響で、昼休みに家に戻って昼食が採れない子どものために、給食を提供する学校も増えてきました。2~5歳児で32%、初等教育では児童の20%が給食を食べているといわれています(2006年統計)。
①幼児教育
0歳から始まる幼児教育は0~2歳の第1段階(保育所等)と、3~5歳の第2段階(幼稚園等)に分かれます。幼児教育は義務教育ではありませんが、3歳からは私立も含めて無償です。このため、2006年度の3歳児の就学率は95.8%にも達しています。すなわち、スペインでは「自分のことが1人でできるようになったら」すぐに学校に通い始める、といえます。ここで子どもたちは9時から午後4時過ぎまで、遊びや歌、お絵描き、読み聞かせなどを通して、ことばや色や数の概念を学んだり、5歳児から外国語や、自治州によっては固有言語の学習を行ったりします。
②初等教育
6年間の初等教育は、各2学年ずつ3段階に分けられています。ここで学ぶ科目は次のとおりです。
また、低学年に、スペイン語と数学を中心に、社会や理科の内容も含めた総合科目を取り入れている学校も見られます。初等教育では基礎学力としての読み・書き・算数に重点が置かれ、特に読み方は、読書の習慣を身につけるため、毎日一定時間がその学習に充てられています。
③中等義務教育(ESO)
12歳から16歳までの4年間にあたる中等義務教育(ESO)の必修科目・選択科目は次のとおりです。
LOGSEによって、義務教育期間が10年に延長され、全ての子どもたちが16歳まで教育を受けるようになりましたが、学力格差や落ちこぼれ、留年、資格未取得などの問題が表面化し、中等義務教育卒業資格を取得できずにこの段階を終える生徒の割合は、全生徒の約30%にも上るといわれます。
2006年に成立した教育基本法(LOE)では、こうした諸問題に対処するために、学力的に問題のある生徒に対しての新プログラムや、職業証明書としてESO修了資格を取得するための3年次からの「職業入門訓練」のプログラムが導入されています。
「教育の公平さ」を理念とした教育基本法(LOE)における改革の目的には、こうした学力格差や落ちこぼれの増加の改善のみならず、増え続ける移民の子ども、障害などにより特別な支援を必要とする子ども、知的能力の高い子どもへの対応なども含まれています。日本と同様、教育をめぐる問題が多様化する中で、学校・家庭・社会の連携が重要な鍵を握っているといえます。
④バチリェラート(後期中等教育)
10年間の義務教育後、17~18歳の2年間に設置されている「バチリェラート」は、大学や職業教育上級段階へと進学するための後期中等教育段階です(日本の高等学校にあたる)。
「芸術」、「科学・テクノロジー」、「人文・社会科学」の3つのコースに分かれており、選んだコースが大学進学の際に志望できる学部・専攻につながります。
全コース共通科目としては、次の科目があります。
この他に、 コース別の選択必修科目・選択科目を合わせ約20科目を履修し、大学進学の必須条件として「バチリェール修了資格」を取得する必要があります。
⑤大学(高等教育)
大学進学希望者は、18歳のバチリェラート修了時(6~7月)に、各自治州で行われる大学入学資格試験「セレクティビダ」を受験します。これはバチリェラートで選んだコースと履修科目に従って3日間連続の、主に筆記試験によって行われます。
この試験の成績を40%、バチリェラートの成績(内申)を60%として総合評価したポイント(10点満点中5以上で合格)によって大学入学資格が取得できます。
セレクティビダの合格率は約80%で、この資格所得の後、受験生は各大学の志望学部(複数記入可)に願書を提出、志望学部が発表する合格最低ラインを、各自の取得ポイントが超えていれば合格となります。卒業後の進路と専攻学部が密接に結びついているため、大学名よりも、何を勉強したかの方が就職時に優先されます。
スペインでは、2001年に大学に関する「大学基本法(LOU)」が、2007年に「LOU改革法」が成立し、大学の組織改革や質の向上をはじめ、ヨーロッパ諸国内の45の国と地域の大学間での共通カリキュラム・単位・資格などの統一をめざす「ボローニャ・プロセス」の実現目標年度2010年に向けた、大学の制度改革が進められています。
これらを受けて、2008年度からの新制度では、学部段階では3年制の短期課程を廃止して、すべて4年制に統一し、また、大学院にあたる3年間の博士課程の他に、新たに修士課程(1または2年制)が設置されました。
スペインでは、義務教育期間中、公立校の場合は無償で授業料はありません。しかし、日本とは異なり、義務教育であっても、教科書は有償で、毎年9月の新学期には、一家庭あたり平均200~230ユーロ(2万6千~3万円前後。※2009/10/9現在、1ユーロ≒132円)の教科書代が出費となります。
こうした教科書や学用品などは、9月の始業日までに、各家庭で準備しなければならないので、新学期にかかる家庭の負担総額は、公立学校で平均500ユーロ(約6万5千円)、私立学校では1,000ユーロ(約13万円)にもなります。
国は、教科書に対しての補助制度を設けており、自治州によっては、教科書購入に対しての補助金の交付を実施したり、学年が終わった段階で使用した教科書を返却させて、次の学年に再利用したりもしています。
教科書と学習参考書は一般書と異なり、最大25%まで値引きが可能です。また、独自の補助制度を設置し、義務教育期間中の教科書の無償制を開始している自治州もあります。今後、こうした動向から完全無償化へと進むのかどうか注目されています。
以下、各教科の主な内容について概説します。
① スペイン語
「スペイン語」は、イベリア半島中部のカスティージャ(カスティーリャ)地方で話されていた民族語である「カスティージャ語」の公用語化したものです。
1978年の新憲法第3条「公用語」の規定によって、「カスティージャ語は、スペイン国の公用語であり、全てのスペイン人は、これを知る義務と使用する権利を有する」と位置付けられています。
一方、スペインは、旧来から多言語・多文化の国であるため、同条文では、第2項に、「スペインの他の言語もまた、自治州憲章に従い、各々の自治州における公用語とする」と記載されており、法律上、多言語・多文化主義が認められています。
こうした関係から、スペインでは、スペイン語の学習はもちろん必修である他、カタルーニャ語、バスク語、ガリシア語などの各自治州固有の公用語もそれぞれの州で学ばれています。
近年では、各自治州には、教育に関する裁量権があるため、固有の言語を「科目」として教えるのか、「教授用語」として使用するのかといったことが、スペイン語教育との関係で問題になることも多々あります。
スペイン語や各公用語は、それらの言語を通して、話したり書いたりするコミュニケーション能力や読解力、文化の知識・理解の基礎となる学力を形成する重要な基盤とされています。
② 数学
数学は、進度や内容については日本の各学年段階での算数・数学とほぼ同じですが、割り算の筆算の方法などは独特のものがあります。(→翻訳1省略)
教育科学省が記している初等教育の目的には、「数学的な表現を通してコミュニケーションをし合い、論理的な数学的思考を発達させる」とされています。
③ 自然・社会・文化の知識(社会科・理科)
身のまわりをはじめ、世の中の多様な自然・社会・文化について総合的に学習する、社会科と理科の内容を含んだ科目です。
自然環境や社会環境の中に見られるさまざまな事実や現象を理解し、環境の保全に積極的に関わることや、問題解決能力が重視されています。
また、さまざまな文化財について知り、その保持と改良に関心を持って参加し、文化の多様性を尊重する態度を形成することなども目指されています。(→翻訳2省略)
理科分野では、英語媒体によって書かれた教科書が使われる場合もあります。
④ 外国語
外国語は、9割以上の児童・生徒が英語を履修しており、学年が進むと、フランス語なども含まれます。外国語で話されたり書かれたりした内容を理解し、状況に応じて、自分の意見や考えを述べられるようにすることが目標とされています。EU域内での人の移動がますます活発化する中で、外国語は必要なスキルとなっているといえます。
⑤ シチズンシップ教育(市民性と人権教育)
2006年の「教育基本法(LOE)」導入時に新設された科目で、2007年から、各自治州で漸次開始されています。
初等教育5~6年次のうちの1年間と、中等義務教育(ESO)の1~3年次のうちの1年間に学習することになっています。
小学校では、多様化する社会の中で、自分のまわりのさまざまなものや現象、一般的な市民として知っておくべきことを学ぶとともに、性別・社会的階級・信仰・人種・個人的社会的特徴などに基づくあらゆる差別を拒み、平等の概念や共同体における生活、さまざまな人々との共存などを学習します。
中学校では、多様性を知る、人間関係、市民としての義務と権利、民主主義社会、地球社会における市民性(グローバル市民意識)などが学ばれています。
⑥ 宗教教育
「宗教」は、1953年にカトリックがスペインの国教と定められた影響で必修科目でしたが、1978年の現行憲法により、「信教の自由」(16条1項)、「親による宗教教育と道徳教育の選択権」(27条3項)が認められ、その後、1990年に「教育制度基本法(LOGSE)」が制定されて、カトリック以外の宗教・道徳教育が認められるべきであるという見地から、選択科目となりました。
日本の小・中学校における「道徳」の時間が設けられていないスペインでは、「宗教」がその役割を担ってきました。初等教育では、カトリックの教義やそれに関わる行事の意義などを学習します。(→翻訳3省略) しかし、近年では、異宗教の子どもたちに配慮して、公立学校でのカトリックの行事を自粛する学校も出てきています。
教科書の登場人物は、さまざまな人種の児童や、視覚障害者の児童、中国系移民などが描かれており、多民族・多文化社会における共生の思想が含まれています。(→翻訳4省略)
中等教育以降は、「倫理・市民性教育」や「哲学」などの科目で、カトリックだけではなく、プロテスタントやユダヤ教、イスラム教、仏教など他の宗教の学習や、対話や討論・議論を通じて、異質性・多様性を受け入れ、自己表現力やコミュニケーション力を獲得するなど、より現代的な課題や、異文化共生の学習内容も多くなります。
⑦ 総合(童話の森・私たちの世界・農場)
これは低学年児童のための、スペイン語、数学、理科や社会などの内容を含んだ総合科目で、地域や学校によって採用されています。展示してある教科書は、『童話の森』『私たちの世界』『農場』というタイトルからも分かるように、いずれも、児童の身近な生活に密着した題材から、文字や物語の読み書き、数字と計算・図形、周囲の社会、自然などに関する概念形成や、基本的な知識・技術の学習ができるように構成されています。(→翻訳5、6、7省略)
主要参考文献・資料:
*碇順治[編]、『ヨーロッパ読本 スペイン』、河出書房新社、2008年6月。
*坂東省次・戸門一衛・碇順治[編著]、『現代スペイン情報ハンドブック』三修社、2007年10月。 *安藤万奈、「ゆりかごから大人へ」、碇順治[編]、『ヨーロッパ読本 スペイン』、河出書房新社、2008年6月、51-76頁。
*安藤万奈、「3 生まれ変わったスペイン 教育」、坂東省次・戸門一衛・碇順治[編著]、『現代スペイン情報ハンドブック』、三修社、2007年10月、178-186頁。
*村越純子、「スペインの道徳教育」、渡邊弘[編著]『学校道徳教育入門』、第3章第3節、東洋館出版社、2007年4月、114-135頁。
*江澤照美、「スペインの移民に対する言語政策」、『愛知県立大学外国語学部紀要』第38号(言語・文学編)、愛知県立大学外国語学部、2006年、 95-119頁。
教科書翻訳:谷井博樹(文教大学非常勤講師)
文責:手嶋將博(文教大学教育研究所研究部主任、同教育学部准教授)