＜研究組織＞
研究代表者　　奥田　孝晴（国際学部）
研究分担者　　中田　達也（東京海洋大学）
＜研究概要＞
研究概要　私たちが自身を「地球市民」と意識するには、帰属する地域、国家を超えた一定の俯瞰視点が必要であると思われる。
昨年度、両名は「地球市民社会の『公共性』の再確認および海洋の公共性に関する考察」の共同研究に取り組み、一定の成果を公刊したが、特に21世紀に相応しい「地球市民的公共性」の確立についてはなお多様な研究アプローチが必要であり、そのコンテンツ形成が不足していることを確認した。
今年度の共同研究はこの発展上に位置づけられるもので、複合的な研究を通じて上に述べた「公共性」の在り方をさらに模索する。特に問題とするのは以下の点である。
�@ 　東アジア社会における歴史認識の差異の派生根源としての戦争犯罪・戦後犯罪の捉え方
�A 　それを生み出した日本国歌のグランドデザイン、国家戦略のあり方
�B 　戦争犯罪処理における国際比較研究
�C 　現在、形を成しつつある東アジアの経済連携、還太平洋経済社会の相互依存の深まりの中で、特に「海洋」における公共概念の再検討
�D 　WHOルールやTPP交渉の中に占める海洋資源利用の問題点を分析する中から海洋という「空間」を通じた公共性の在り方 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　椎野　信雄（国際学部）
研究分担者　　野呂田　純一（国際学部）
＜研究概要＞
日本の博物館学研究においては地域住民・市民主体の活動を後押しする「地域博物館」というコンセプトが一般化されてきた。
最近では、地域市民自らが博物館企画展と祭りの融合型イベントを行い、地域開発に対する市民のオーナーシップの育成にも成功している事例が全国各地で生まれつつある。
こうした事例の共通項として、地域全体の博物館化（見える化）と、地域市民と観光客の「交流」という二つの要素がある。本研究においては事例分析から、地域市民が観光客との相互行為の中から何を学習し、どのように地域コミュニティーをエコミュージアム的な着想の下でデザインしていくのかについて長崎地域を事例に考察・分析を行う。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　海津　ゆりえ（国際学部）
研究分担者　　片山　清宏（松下政経塾）
＜研究概要＞
2011年3月11日の東日本大震災は世界史上6番目という未曽有の地震であり、それまでの防災リスクマネジメントの考え方を根底から覆す規模であった。
沿岸域各自治体は津波防災に向けて一斉に動き出した。しかし、その想定対象者は住民に限られている。しかし茅ヶ崎市を含む相模湾沿岸域は、海水浴からサーフィン、マリンスポーツまで幅広い海洋レクレーションを提供する日本を代表するレジャー海岸であり、地域経済もこれに依存する部分が大きい。自然災害へのリスクマネジメントにおいては観光者や外国人なども含めて考えなければならないが、その対応は進んでいるとは言えない。
本研究は、相模湾沿岸域のうち茅ヶ崎・藤沢等を中心とする湘南に対象を絞り、観光者に対する災害リスクマネジメントの実態と課題を明らかにするとともに、国内外における沿岸域自治体の事例調査を行い、市民への情報提供を通じて今後の展望を考察する。
研究成果を市民や関係者と共有することにより、観光者などの災害弱者への対策を有する安心できる観光地・湘南づくりに資する研究としたい。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　手嶋　将博（教育学部）
研究分担者　　今田　晃一（教育学部）
＜研究概要＞
文教大学と越谷市教育委員会とは指導法改善事業で連携して校内研修を中心とした教師教育に取り組んでおり、「ICT活用」が研究主題である。
昨年度すでにiPadを活用した定評あるモデル授業（外国語活動、体育、英語等）はできているが、同様の授業を市内の学校で実践、検証するためには10台１セットのiPad（学習者４人に１台配布）が必要であり、現場からも強く要望されている。
ICT活用には、モノと人が必要であるが、それを常設ではなく、貸し出し用の10台のiPadとそれを指導・運営管理する教員（手嶋・今田）のシステムができれば、最小限のICT活用支援体制が機能するモデルシステムの構築が本研究の目的である。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　中島　滋（健康栄養学部）
研究分担者　　藤見　峰彦（東海大学体育学部准教授）
研究分担者　　前田　明子（スポーツ・栄養クリニック）
＜研究概要＞
近年、カツオやマグロの肉中に多く含まれるヒスチジンの抗肥満作用が、その誘導体であるヒスタミンのヒスタミンニューロン活性化作用と関連して注目されている。
ヒスタミンはヒスチジンの誘導体であり、食事由来のヒスチジンが供給源となっていることが考えられる。
申請者らは、ヒスチジンの経口摂取による摂食抑制作用および内臓脂肪蓄積抑制作用を、ラットを用いた動物事件およびヒトを対象とした食事調査を行い明らかにした。
その作用は、経口摂取して体内に吸収されたヒスチジンが視床下部に多く分布しているヒスチジンカルボキシレースによりヒスタミンに変換され、ヒスタミンニューロンが活性化されることにより生じるものと考えられる。
これまでの研究で、ヒスチジンの脂肪蓄積抑制作用の一つとして熱産生の増加であることが指摘されているが、その研究は褐色脂肪における熱産生の増加であり、内臓脂肪における検証は行われていない。
本研究は、ヒスチジンの摂取による内臓脂肪蓄積抑制作用の機序を、内臓脂肪における熱産生を測定し検証することを目的としている。 　　

＜研究組織＞
研究代表者　　井上　節子（健康栄養学部）
研究分担者　　太田　信宏（健康栄養学部）
研究分担者　　渡邊　美樹（健康栄養学部）
＜研究概要＞
食事の欧米化や、車社会などの生活習慣の変化により、脂質異常症が増加している。
日本人の総コレステロール値は女性では、90年代には米国より高値になった。
年齢別で30歳〜40歳代の総コレステロール値は、米国に並んだ。
脂肪摂取量増加、生活習慣の乱れに伴う血管合併症が増え動脈硬化による病気死亡率の増加が考えられる。
脂質異常症を改善することによって動脈硬化による病気の発生率が低下することが明らかになっている。そのため、若年者から生活習慣を見直すことが最も効果的であると考える。生活習慣の改善には、食生活の是正、身体活動（運動）、禁煙、これらが重要になる。
今回は若年者を対象とし、生活習慣を自己分析できるシステムを構築し、摂取した栄養素計算、身体活動レベルの把握等を行ってもらい、将来、脂質異常症にならないような指導を提案したいと思う。
また脂質異常症ホームページを作成して市民利用を行ってきたが、さらに『脂質異常症の食事のポイント』を加え、充実したページで市民に対応したい。 　　

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