教育・カリキュラムEducation

講義科目

情報学専攻修士課程授業科目の概要

情報基礎特論  担当者:大橋洸太郎

 本講義は、情報社会において重要となってきているデータサイエンス分野において、ソフトウェアによる分析を行うための技術を学ぶ。具体的には、統計学に関する基礎的な内容からよく用いられる多変量解析の方法までを一通り学習し、基本知識に加えて実践的な分析能力を身につけることを目的とする。取り扱うデータは、分析結果を国家規模に一般化して統計的な推測を行うことができるレベルの社会調査データを扱う予定である。

情報コンテンツ特論  担当者:川合 康央

本演習では情報表現について学ぶ。情報表現とは、人とモノ・環境の間にある膨大な量のさまざまな情報を収集・分析し、わかりやすいカタチにデザインして受け手に的確に伝達する手段である。情報を目的や対象者に応じてどのようにデザインすればよいのかを、演習を通じて身に着け、また、情報が正しく伝達できたかを評価・測定することによって、情報表現の改善を計っていく。これらの情報表現は感性で行うのではなく、情報の構造化とその視覚化によって、さまざまなアイデアを具体的なカタチにしていくものである。これらの思考方法は、研究を進める際の問題点の整理、データの分析や結果の伝達に寄与するものである。

経営情報特論  担当者:石野 正彦

現代企業は、グローバル化と技術革新によりリスクの大きい経営環境下での事業展開を求められている。そのような環境において持続可能な経営を実践するには、経営を情報システムととらえ、情報技術と通信技術を活用した高度な管理技術が必要となる。本講義では、経営情報システムの視点から、IoTシステムによるビジネスモデルや経営システムの効率化について理解する。 

情報システム特論  担当者:阿部 秀尚

現在、身の回りで欠かせない存在となっている情報システムは、種々の業務タスクを支援するため、コンピューターシステムを中心に現場の運用や対象領域の規制に合わせ開発される。そのため、情報システム開発者は、人と情報システムのあり方について、より客観的な事実をとらえ、より良いものづくりをマネジメントしていく必要がある。そこで、本講義では、科学的なマネジメントシステムの根幹であるデータの収集について、業務タスクの分析と併せて論考する。その上で、データの分析に基づいて情報システムを開発・運用し、業務タスクをより的確に支援する方法論について、実践を踏まえた授業を行う。

社会システム特論  担当者:松本 修一

近年、様々な社会システムが開発・導入され、私達の生活を支える上で重要な存在となっている。このようなシステムを構築する上で、技術革新に伴うシステム要件の変更などを考慮した設計が不可欠となってきている。本講義では、私達の生活を支える様々な社会システムの中から特に社会基盤や運輸・交通分野に関するシステムの設計・構築のための基礎や典型的な方法論、モデリングおよびデータ解析手法などについて講義を行い、その考え方および技術を習得する。

社会調査特論  担当者:佐久間 勲

人々の意識や行動の実態を捉える方法に社会調査がある。内閣の支持率を調べる世論調査や、消費者のニーズや行動を把握するマーケティング・リサーチは社会調査の典型例になる。本講義は、こうした社会調査に関する概説と演習を行う。具体的には、社会調査の基礎、社会調査の計画、社会調査の実施、データの分析、論文の執筆などについて講義と演習を通して学習する。そして修士論文を執筆するために必要な社会調査の知識とスキルを得ることを目標とする。

質的調査特論  担当者:日吉 昭彦

質的調査研究のための各種方法論を学ぶとともに、実践的なメディアの内容分析法に関する演習を通じて、質的研究の方法及び調査技術を広く身に付けることを目的とする。授業では、まず社会学的方法としての質的調査に関する方法論とその展開について学び、フィールドワークを用いた調査研究の学術的な意義やエスノメソドロジーの方法への展開など、多様な調査研究の方法について理解を目指す。
また、メディアの内容分析の手法を学び、実際に質的調査を行う演習を通じて、質的データの収集過程および整理、分析、報告までの総過程を体験して、調査方法と技術を実践的に身に付ける。

情報数理特論  担当者:根本俊男

社会の様々な場面で取り組むべき問題が散在し、それらの問題に主体的に取り組む問題解決力を有す人材が社会から求められている。その問題解決に取り組む際には、問題を的確に捉えてうまく表現し、情報数理的な構造を明らかにして活用することが有効なアイディアとなることが多い。ここでは、社会で生じる様々な問題に対する数理的な捉え方や表現の仕方、そして問題が有する情報構造を問題解決に活用する技法を学ぶ。

情報視覚化特論  担当者:梶並 知記

情報視覚化技術は、計算機の力を借りることで、大量の情報を人間にわかりやすく提示する技術である。本講義では、視覚化する対象となるデータの構造に応じた情報視覚化手法について理解することと、情報視覚化技術を応用した情報システムの設計論について理解することを目指す。具体的には、配列系、領域系、連結系の3タイプのデータに対するプリミティブな視覚化手法について学んだのち、近年の研究事例を対象に、情報視覚化技術を応用する際の考え方を、輪講形式で学ぶ。

情報学研究演習  担当者:川島 多加子

この授業では、アカデミック・ライティングの基礎的なスキルを習得します。
具体的には英語と日本語の論理構成を理解し、アカデミックな内容に関して英語又は日本語でエッセイ/小論文を書くことができるように学習します。書く題材として、生活、社会、価値観、時事問題等から、テーマが与えられ、英語又は日本語で関連記事を読み、説明文、意見文を、複数回書き直し、最終稿を完成させます。また、文章を書く上で必要となる正確な文法力と豊富な語彙力を高めることにも同時に取り組みます。書くために必要な情報インプットとしてのリーディング、ディスカッションを授業に盛り込み、書くことにより考える力も鍛えます。個々の学生のニーズに合わせ指導します。

グラフックデザイン特論  担当者:藤掛 正邦

本講座は、グラフィックデザインを学ぶ。図形、タイポグラフィ、レイアウトに関する演習と理論を基本軸として、グラフィックデザインの働きの可能性について実践的に探る。グラフィックデザイン学に関する基礎から応用への橋渡しとなるような知識・制作技術の定着を目標とする。

ウェブ・コンテンツ特論  担当者:池辺 正典

本講義では、Webコンテンツの企画・設計・実装・運用・管理に至る各種のフェーズを取り上げ演習形式でコンテンツの制作を行う。最初に、企画フェーズでは、ユーザ層の設定や競合コンテンツの調査などをテーマとする。次に、設計フェーズでは、サイト構造の設計やUI設計、コスト算出と収益予測をテーマとする。そして、実装フェーズでは、プログラミングだけではなく、スケジュール管理やプロジェクト管理、検証作業や版管理などシステムの実装に必要となる内容をテーマとする。最後に、運用・管理フェーズでは、システム運用後のWebコンテンツの評価・改善やSEOによるユーザーの誘引についての演習を行う。

映像メディア特論  担当者:竹林 紀雄

映像は20世紀を通して唯一かつ最大の表象メディアとして存在し続け、時代の様々な様相を映し出してきた。同時に映像による表現は様々な形態に派生した。本講義では、ドラマ、ドキュメンタリー、さらにメディアアートなどアートしての映像まで、コンテンツのジャンルにとらわれず、そしてメディアもテレビ、映画といった既存のものに限らず、映像メディア全般の可能性を探る。19世紀の映像前史から現代の映像作品までを扱うが、受講生の志向に沿い、様々なトピックス、作家、主題、技術などでテーマを設けて講義をすすめていく。

ヒューマンインタフェース特論  担当者:武藤 剛

日本語内容:本講義では、ヒューマンインタフェース(HI)に関する最新の研究報告を題材とし、その基盤技術を習得することを目指す。特に、コミュニケーション支援技術、脳計測、生理計測、福祉工学、身体的インタラクション技術、人工知能・機械学習、ビッグデータといったHIに関する最新のトピックを中心とした学習を輪講形式で進める。

コンテンツ評価特論  担当者:岡野 雅雄

あるコンテンツが実際に受け手にどのような影響を与えているのかを捉えることは、コミュニケーション効果を改善し、新しいコンテンツの企画をサポートするために、有用である。そこで、この科目では、コンテンツ評価の方法について理解を深め、また、その効果的な応用を目指した演習を行う。具体的には、コンテンツは何を訴求しているのかという「訴求内容分析」と受け手がどのような評価・印象を抱くのかという「受容内容分析」の2つの面や、コンテンツの印象評価の測定方法などについて代表的な研究方法を概観し、さらに、さまざまな分析事例について演習形式で検討してゆく。

コンテンツ企画特論  担当者:佐野 昌己

世界のコンテンツ市場は巨大であり、さらに将来において成長が見込まれる数少ない分野であることから、コンテンツ産業の育成を国家戦略と位置付けている国も多い。ところが、市場が巨大なことからハイリスクハイリターンな投資となる状況も起きている。そのため、コンテンツ制作においては企画段階における熟考と戦略立案が重要となるのである。そこで本講義では、映画およびアニメーションを主な対象として、企画の前段階となる、分析法を既存コンテンツの分析の実践を通して学ぶ。そのうえで、コンテンツ市場における成功を目的とした戦略企画立案について議論を行う。

消費者行動特論  担当者:石井 健一

国際的にマーケティングを展開するためには、文化が消費行動にどのような影響を与えているのかを理解することが必要である。この授業では文化が消費者行動に対してどのような影響を与えているのかを分析した消費者行動の研究を取り上げる。理論的な枠組みやデータの分析方法について講義をする一方で、学生は具体的な分析例の論文(日本語または英語)を読み、発表をしてもらう。

経営戦略特論  担当者:石塚 浩

前半は経営戦略の標準的な図書を読むかたちで進める。そのなかで企業の競争優位を説明する上で競争戦略モデルと資源依存モデルの統合が必要になることを理解してもらう。後半は企業経営の実際例を分析し、経営戦略理論を応用するなかで理解を深めていく。具体的な企業の戦略行動の基礎にあるロジックを探るなかで、企業行動の成功や失敗を考える。各事例における多様な経営上の問題とその解決策をみることで、戦略的思考力の修得を図る。経営学分野を専門としない学生にも、十分に理解できるような講義をめざす。

プロジェクトマネジメント特論  担当者:関 哲朗

情報社会の到来は、企業や個人の欲求を大きく変化させている。この変化は、企業の諸活動に明確な目的、目標の存在を求め、また、従来とは比べようもないスピードとコスト意識をビジネスの成功要因とするに至っている。プロジェクトマネジメントは、この様な変化を受け入れた現代社会の問題解決ツールである。本講義では、モダン・プロジェクトマネジメントの基礎と適用場面を概観するとともに、プログラムマネジメントやプロジェクト・ポートフォリオマネジメントといった、プロジェクトマネジメントの周辺知識についても概観することで、21世紀社会の新しいモノづくりパラダイムのあり方について考察を深めていく。

情報戦略特論  担当者:西尾好司

企業の情報戦略の中から、デジタルディスラプションやデジタルトランスフォーメーションといわれる最近のデジタル化の動向や影響、具体的な国内外企業のデジタル化戦略に焦点を当てる。ビジネスモデルの変化(製造業やサービス業の変化)、プラットフォームやエコシステムの構築、新製品やサービスの開発の変化などを取り上げ、ケースに基づいて、企業戦略の動向や関係する経営学の理論、研究の動向を学ぶ。

管理会計情報特論  担当者:志村 正

管理会計情報の戦略的問題とその利用について討議することが本講義の目的である。具体的な内容としては、ABC(活動基準原価計算)による製品関連意思決定、TDABCとABCとの比較、ABM(活動基準原価管理)およびABB(活動基準予算管理)の理論的・実践的研究、BSC(バランスト・スコアカード)の戦略的活用、原価企画をめぐる戦略的原価管理、予算と戦略、そして管理会計情報の戦略的分析である。これらを含む管理会計の論題を調査しプレゼンテーションを行ってもらう。

財務会計情報特論  担当者:石田 晴美

現在わが国の会計基準は、①日本基準、②修正国際基準(JMIS)、③米国基準、④ピュアIFRSの4基準が併存している。何故このような状況になったのか。ここに至るまでの経緯と背景、さらに日本基準とIFRSの最も大きな差異とその影響を理解し、今後わが国が目指すべき会計の在り方を考察する。また、近年企業の公表が活発化してきた統合報告とは何かを考えながら、財務会計の役割とその限界を検討する。さらに、公表財務諸表から企業業績を読み取る力を醸成する。

ファイナンス特論  担当者:鈴木 誠

ファイナンスは数理経済学やミクロ経済学と近接した分野である。ファイナンス特論では、一般的なファイナンス理論の中でも特にデリバティブズの価格決定理論にの基礎を学ぶ。数学的な記述が一般的であるので数学的なバックグラウンドが無い学生には、微分や積分の初歩から確率微分方程式の利用までしっかりしたトレーニングを行う。そのための参考図書としてはSalih N. Nefticiの「AnIntroduction to the Mathematics of Financial Derivatives」を挙げておく。