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大学院

教育学研究科

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教科指導力と問題解決力を備えたプロ教師を育てる

さまざまな問題をかかえる学校教育に対して適切な対応が求められていることを念頭におき、人間や社会などに関する広い分野にわたって研究を進めます。市の教育委員会との連携・教育学部との連携の中で理論に裏打ちされた実践力のある教員を目指し、対話型の徹底した少人数教育を行います。

3つの方針

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

教育学研究科では、次の能力を身に付け、定められた課程を修了し、学位論文に合格した者に修士の学位を授与します。

修得させるべき能力

今日の社会は、グローバルに進行する情報システム間の熾烈な競争社会へと移行しています。それは、公立学校制度が生まれた農業化から工業化への変容に匹敵する文明の一大変換期と言って過言ではありません。技術の変容が人間社会の変容を生み、それが人間を育む環境への変容にまで及んでいます。制度が変化に追いついていない、こうした変容を抑え込み、新たな文明を切り開くためには、新たな教育の創生が必要と考えます。教員養成に多くの実績を持つ本学部においても、こうした課題に真摯に向かい合うために、学部での教育の上にさらに高度な教育理論、人間愛に裏打ちされた実践力のある大学院生の育成、また、現職教員等の再研修の場が求められ、それを実現する場として本教育学研究科が位置づけられています。本研究科ではこのような理念に基づき、学校教育専攻として、自己の専門領域を追求する傍ら、異なる専門領域の教員との研究・討議、さらには、複数の領域にまたがる院生間の交流の中で、自己の専門を教育的視点から見直し、統合し、それらの知見をもとに教育現場で起こる様々な問題解決に果敢にチャレンジする意欲的な教員等の育成を目指します。

  • 専門教科に関わる知識・理解を深める
  • 教育学や心理学の知識等を踏まえ、人間関係能力や問題解決能力を身に付ける
  • 次世代を担う児童生徒に対する愛情や責任感を育てる
  • 先人が残した伝統を尊重しつつ新しい教育を創造していくチャレンジ精神を育てる
達成水準

教員との共同研究を通じて各種調査・実験に参画します。また、当該学会の研究集会や各地区・各学校で行われる各種研究会・授業研究会に参加し、教育に関する理論的・実践的な研究交流を体験します。そうした体験を年2回発行の教育研究ジャーナルに発表しながら、修士1年、2年次に行われる中間報告会を組織し発表し、論文審査会での審査に備えます。最後に修士論文発表会で全員の教員・院生の前で発表します。さらに、実践分析研究協議会で越谷市教育委員会関係者や配当学校関係者および本大学院教員の前に実践報告を行います。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

教育課程は実践的な教育研究を支えるために、次のような4領域から編成しています。教育総合群、発達・評価群、教科教育群、そして教育課題群。専修免許の取得に当たっては、これら4領域から2科目以上の履修を課します。

学位授与の方針で述べた能力、その達成水準を獲得させるために目指すべき教育課程の体系及び特徴

1年生全員を対象に論文演習、教育実践分析実習を課します。論文演習では、複数の教員から論文作成に必要な技法と研究態度を学びます。特に、個々の研究の進度状況を報告し意見交流をする中から、学校教育専攻としての共通の研究基盤を探ります。実践分析実習では学校現場の体験を通じてより実践的な教育理論の構築を目指します。これを受けた形で、修論のまとめまでに、2度の中間報告会と修論発表会、教育研究ジャーナルでの発表、各種学会・研究会への参加等を通じて、教育実践研究の担い手としての自覚と能力を身に付けます。

研究指導の方針

教育現場での実践研究、調査・実験による研究、TV会議システムを活用した遠隔教育、電子黒板等を使った教育方法の開発、各種研究会への参加や教育現場への訪問、図書館の情報検索システムを活用した文献検索等、大学院での研究を学部までに培ってきた個々の研究をより広い視野から見直し、再構成する機会としてとらえます。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

教育学研究科では、次のような学生の入学を期待しています。

求める学生像
  • 教員免許を取得しているが、教職に関してより深く学び、または、免許をさらに高いものへ上進しようとする人
  • 学部の4年間で培った知見を土台としながら、本研究科へ進んで、それらをさらに発展させようとする人
  • 大学院修学休業制度等を利用し1年間ないし2年間休職し、本研究科での研修を希望する人
  • 生涯学習の一環として教育に関する学問を深めようとする人
  • 教職の専門性を高めるために本研究科を志望する社会人、科目等履修生として大学院で研修を希望する人、大学院を修了後に研究生として学ぼうとする人
学んできてほしい内容
  • 教職の専門性の土台にある教育学・教育心理学に関する基礎知識
  • 英語で書かれた文献を読みこなすことのできる語学力
  • 日本語で学術論文を執筆することのできる思考力・表現力
  • 教科教育の基盤としての各学問領域に関する豊かな専門的教養
  • 現代学校教育が直面する課題の解決に向けて主体的に追求する態度
入学者選抜の基本方針
  • 一般入学選考
    学校教育専攻の特性に見合う教育学・教育心理学に関する基礎知識、英語力、思考力及び表現力をもち、自ら研究を行う態度のある人を、書類審査、筆記試験(教育学・教育心理学、外国語、小論文)、面接により選抜する。
  • 現職教員入学選考
    現職教員としての豊かな経験を持ち、さらに教職の専門性を高めようとする人を、書類審査、筆記試験(小論文)、面接により選抜する。

カリキュラム

詳しいカリキュラムについては、各大学院オリジナルHPをご覧ください。

必要単位修得数及び取得可能学位

※2023年度入学生用カリキュラムです。

研究科 専攻 課程 修了に必要な単位等 取得可能学位
教育学研究科 学校教育専攻 修士課程 必修 14 修士
(学校教育)
選択 16
修士論文

専攻のご案内

学校教育専攻(修士課程)

学校教育専攻では、さまざまな問題をかかえる学校教育に対して適切な対応が求められていることを念頭におき、人間や社会などに関する広い分野にわたって研究を進めます。具体的には、従来の心理学と教育学の学問的体系を基礎にして、地域社会と強く連携しつつ、学校教育にかかわる理論的かつ実践的な研究を行います。

取得可能な免許・資格

  • 小学校教諭専修免許状
  • 中学校教諭専修免許状 国語・社会・数学・理科・音楽・美術・保健体育・家庭
  • 高等学校教諭専修免許状 国語・地理歴史・数学・理科・音楽・美術・保健体育・家庭
  • 学校心理士
  1. 教育学研究科学校教育専攻の修士課程を修了し、修士の学位を授与された者で、教育職員免許法(昭和24年法律第147号)及び同法施行規則(昭和29年文部省令第26号)に定めるところにより教科に関する科目の単位を修得した者は、上記の教育職員免許状を取得することができます。ただし、大学において、幼稚園・小学校・中学校・高等学校教諭の1種免許状を既に授与されている者、または申請資格のある者に限ります。
  2. 上記(免許状の種類)の2種免許状所有者は、教育学部の科目を履修することで1種免許状に上進することができ、さらに、本大学院の科目を履修することで専修免許状を取得することができます。1種免許状、あるいは2種免許状を所有しない者は、本研究科において、1種免許状、2種免許状、専修免許状のいずれも取得することはできません。